大切な方との別れは、ある日突然やってきます。しかし、深い悲しみのなかでも「葬儀費用はどのくらいかかるのだろう……」というお金の心配はついて回るものです。
葬儀費用は決して安いものではありませんから、もしものときに備えて目安を知っておくことが重要です。
本記事では、葬儀にかかる平均費用を、葬儀形式ごとの相場とともに紹介します。
亡くなったご家族を安心して送り出したいとお考えの方は、最後までご覧ください。
葬儀にかかる平均費用
2022年に実施された第5回お葬式に関する全国調査によると、葬儀にかかる総額の平均は110万7,000円という結果になりました。これは、葬儀一式にかかる費用のほか、飲食接待費や香典返しの費用などもすべて含んだ額です。
ただし、あくまでも全国平均なので、実際にかかる費用は地域や葬儀形式、会葬者の人数、利用する葬儀社などによってさまざまです。
2020年の第4回お葬式に関する全国調査では、184万3,000円という結果でしたから、わずか2年で73万円以上も下落したことになります。これは、新型コロナウイルスの感染拡大の影響で、もっとも規模の大きい一般葬が減少し、家族・親族が中心の家族葬が増加して、主流になったことが要因です。
なお、葬儀形式ごとの費用相場については後述しますので、そちらをご覧ください。
参照元：いい葬儀「第5回お葬式に関する全国調査（2022年）」
地域別の葬儀代の傾向
小さなお葬式が2022年に実施した調査によると、葬儀代とひと口にいっても、地域によって費用に差があることがわかりました。
【各地域の葬儀費用にかかる平均費用】
| 地域区分 | 平均費用 |
| 北海道・東北 | 146万円 |
| 関東 | 135万円 |
| 中部 | 139万円 |
| 近畿 | 118万円 |
| 中国・四国 | 114万円 |
| 九州・沖縄 | 116万円 |
| 全国平均 | 127万円 |
参照元：小さなお葬式「都道府県別の平均葬儀費用」
地域による差は最大30万円に達しますが、あくまでも目安ですので、参考程度としてご覧ください。
全国的には、東日本のほうが西日本よりも葬儀費用が高い傾向が見てとれます。
東日本と西日本では、それぞれの慣習やしきたりがあり、葬儀の規模が異なるので、式場の利用費や飲食接待費などに差が生じることが要因と考えられます。
たとえば、西日本では通夜のあとの食事会「通夜振る舞い」は、親族のみに振る舞われる（一般参列者には振る舞わない）場合が多いため、そこにかかる費用は一切なく、その分総額は安くなるというわけです。
また、東京都心部では人口に対して公営火葬場の数が少なく、民間の火葬場を利用することが多くなるため、火葬にかかる費用が割高になっています。
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葬儀形式ごとの費用相場
世帯構成や葬儀に対する意識の変化などにより、葬儀形式も多様化しているのが現状です。
そして、どのようなかたちでご家族を送り出すのかによって、葬儀にかかる費用は変動します。
葬儀社によって呼び方が異なる場合もあるものの、「一般葬」「家族葬」「一日葬」「直葬・火葬式」の4つの形式に分けられます。 ここでは、葬儀形式ごとの費用相場を、それぞれの概要とともに紹介しますので、参考になさってください。なおこの記事では、葬儀を仏式で行う前提で解説しています。
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一般葬
一般葬にかかる費用相場は、100万～200万円程度です。
一般葬では、家族・親族だけでなく、近隣の方々や友人、会社関係者など、多くの会葬者に参列をお願いします。 通夜と告別式を2日間かけて執り行う、従来から実施されてきた一般的な葬儀形式です。
故人と縁のあった多くの方々とお見送りできる点は魅力ですが、会葬者の数が事前に予想しづらいのが難点です。会葬者を少なく見込んでしまったせいで、最終的な葬儀費用が見積もりよりも高くなるケースが多々あります。あるいは、人数をあまりにも多く見積もってしまい、予定よりも費用がかさむことも起こりえます。
家族葬
家族葬の場合は一般葬ほどではありませんが、50万～100万円程度の費用が必要です。
家族葬には、家族・親族や親しい友人などの限られた方々だけが参列します。
通夜と告別式を2日間かけて執り行う点は、一般葬と同じです。
会葬者が少なく、小さい式場でも十分なので、葬儀に関する費用を全体的に抑えられる傾向にあります。
ただし、会葬者が少ないぶん、飲食接待費や香典返しの費用がかからない一方で、香典もあまり期待できません。
逆に、予想していたよりも会葬者が多くなれば、思っていた以上に費用がかかることも考えられます。
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一日葬
一日葬を行う場合の費用相場は、50万～100万円程度です。
一日葬という名前の通り、通夜を行わずに、葬儀・告別式のみを一日で執り行う葬儀形式です。
通夜を行わないことでスケジュールを短縮でき、葬儀にかける日数が一日で済むため、家族・親族の負担を減らしつつ、高齢の方や遠方にお住まいの方でも参列しやすくなります。
告別式自体はきちんと執り行うことで、故人とのお別れの時間はしっかりと確保できるので安心です。
通夜を行わないぶん、葬儀に関する費用を全体的に抑えられますが、会葬者の数によっては、家族葬よりも費用がかかる場合もあります。
直葬・火葬式
直葬・火葬式なら、20万～50万円程度の費用が一般的です。
直葬・火葬式では、通夜や告別式を執り行わず、火葬のみを実施します。
火葬の前に読経などの簡単な儀式を行う場合もあるものの、基本的に会葬者が参列することはありません。
日数がかからず、式場も借りずに済むので、葬儀費用は4つの形式のなかでもっとも抑えることが可能です。
ただし、直葬・火葬式の場合であっても、葬儀社に依頼し、火葬の手続きを行う必要はあります。
費用面では遺族の負担は小さいものの、通夜や告別式を行わずに火葬するため、故人とのお別れの時間が十分にとれず、慌ただしく終えてしまった思いが残るかもしれません。直葬・火葬式にするかどうかは、慎重に判断したほうがよいでしょう。
葬儀費用の内訳
葬儀費用は、「葬儀一式費用」「飲食接待費」「寺院費用」の3つの要素で構成されています。
ここからは、葬儀費用の要素に該当する項目をそれぞれ紹介していきます。
葬儀一式費用
葬儀一式費用は、「葬祭用具費用」と「サービス費用」の2つに分類できます。
【葬儀一式費用の内訳】
| 葬祭用具費用 | サービス費用 |
| 棺、骨壺、位牌、遺影写真、祭壇設営費、霊柩車、マイクロバス、ドライアイス、式場の使用料、火葬料など | 納棺･通夜･告別式進行にかかる人件費など |
祭壇は特に、選ぶものによって費用が大きく変動します。
オリジナルで制作する場合は、葬儀社の担当者に入念に相談しましょう。
多くの葬儀社では、上記がセットになった料金で用意されています。
ただし、一部オプション扱いになっている場合もあるため、基本プラン内に必要な項目がすべて含まれているのかを確認することが大切です。
飲食接待費
飲食接待費に含まれる項目を、以下にまとめました。
【飲食接待費の内訳】
- ・通夜振る舞い
- ・精進落とし
- ・粗供養
通夜のあとの食事会「通夜振る舞い」や、火葬後の食事会「精進落とし」の費用が含まれるため、会葬者が増えるほど、飲食接待費も増加します。また、香典に対するお返し「香典返し」の費用や、遠方から葬儀に参列する方の宿泊費が含まれることもあります。
寺院費用
寺院費用は、葬儀に協力してくれた寺院や住職に対するお礼で、「お布施」ともよばれるものです。
【寺院費用の内訳】
- ・読経料
- ・戒名料
- ・お車代
- ・御膳料
読経料は、葬儀で読みあげてもらうお経に対して払う費用で、読経の回数に応じて変動します。
また葬儀では、仏の弟子になった印として、故人に戒名をつけますが、ランクによって金額に差があります。御膳料は、先述した通夜振る舞いや精進落としを、住職が辞退した場合に代わりに渡しますが、辞退しなかった場合は不要です。
なお、檀家であればお布施について、住職へ直接相談しても問題ありません。どのくらいの金額を渡せばよいのかわからない場合は、確認することをおすすめします。
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葬儀の実施に追加で発生する費用
葬儀の実施には、基本プランの料金に加えて、追加料金が発生することもあります。追加料金が生じるのは、オプションをつける場合や、想定外の対応が必要になったときなどです。
ここでは、上記の2つの費用について詳しく紹介します。
オプション費用
葬儀を執り行う際に、基本プランにオプションをつけると、追加料金がかかります。
葬儀社が用意しているプランの内容はさまざまで、希望するサービスがオプション扱いになっているケースも少なくありません。
例を挙げると、ご遺体のメイクアップや、納棺の前に故人をぬるま湯で拭き清める「湯灌」のサービスなどが、それにあたります。
また、基本プランに含まれている棺や祭壇などを、オプションでグレードアップする場合も、追加料金を支払うことになります。
想定外の追加料金
見積もり時には想定できなかった事態によって、追加料金が生じる場合もあります。
会葬者の人数が予定より多いと、その分通夜振る舞いや精進落としなどの、飲食接待費は増えます。
ただし、家族葬や直葬・火葬式なら、限られた人数しか参列しないので、飲食接待費に関して追加料金がかかる可能性はあまり高くありません。
飲食接待費だけでなく、霊柩車でご遺体を搬送する距離が想定を上回ったときは、搬送料金が追加でかかります。
安置日数が予定よりも長引いた場合も、ご遺体を傷むのを防ぐドライアイスの使用量が増えるため、追加料金が発生します。
葬儀にかかる費用を抑える方法
葬儀は限られた時間のなかで、慌ただしく準備しなければならないことが多く、費用を抑えることまでは気が回らないかもしれません。
それでも事前にポイントを把握しておくことで、故人を手厚く葬りつつも、費用の負担を軽減することが叶います。
ここからは、葬儀にかかる費用を抑えるために知っておきたい、4つのポイントを解説していきます。
ポイント①適切な葬儀形式を選ぶ
できるだけ費用を抑えるには、葬儀の適度な規模を見極めたうえで、葬儀形式を選ぶ必要があります。 葬儀の規模は費用に直結しており、基本的には一般葬が高くなる傾向にあるので、家族葬や一日葬、直葬・火葬式のいずれかを選択すれば、費用を抑えることができます。
しかし、費用のことばかりを考えて簡素な葬儀にしてしまうと、「これでよかったのだろうか……」とあとから悔やむことになるかもしれません。葬儀は「故人との最後のお別れ」の場でもあるため、故人の意思を尊重しながら、遺族にとっても悔いの残らない葬儀形式をご検討ください。
ポイント②複数の葬儀社から見積もりをとる
複数の葬儀社から見積もりをとって比較検討することも、葬儀の費用を抑えるには有効な手段です。
葬儀を準備する際は、時間の余裕があまりなく、見積もりの金額が適正なのかを判断できないまま、葬儀社を決めてしまうかもしれません。
しかし、葬儀社によって費用は、当然異なります。
複数の葬儀社の見積もりを比べることで、高額すぎる会社に依頼する事態を避けられるはずです。
可能であれば、ご家族が存命で時間のあるうちに葬儀社にあらかじめ相談しておき、見積もりを済ませておくと安心です。
また、葬儀後にトラブルが起きないよう、見積書の内訳をしっかりと確認することも忘れてはなりません。
特に、会葬者の数は適切に見積もらなければ、予定より費用がかさんでしまうため、内訳に不明点がある場合は、担当者に確認することが重要です。
【関連記事】葬儀社選びのポイントは？よくあるトラブル例も紹介
ポイント③補助や扶助制度を使う
葬儀費用を軽減するには、補助・扶助制度を利用する方法もあります。
後期高齢医療制度を含む、国民健康保険に故人が加入していた場合は、自治体から「葬祭費」を受けることができます。
加入している自治体によって金額は異なるため、金額の詳細は各自治体にお問い合わせください。
全国健康保険協会などの社会健康保険に故人が加入していたなら、「埋葬料」として5万円が支給されます。
なお、葬祭費と埋葬料のいずれも、葬儀後2年間で時効を迎えます。
【関連記事】葬儀費用には補助金が出ます！申請方法を徹底解説
ポイント④故人の遺産から支払う
葬儀費用は、故人の口座の預貯金から支払うこともできます。
口座の名義人が亡くなったことがわかると、不正出金などを防ぐため、銀行は口座を凍結してしまいます。
口座が凍結される前であれば、法定相続人が預貯金を引き出して、葬儀費用に充てることが可能なので、急ぎたいところです。
ただし、故人の預貯金は遺産の一部であるため、相続トラブルにならないよう、事前にほかの親族に了承を得ることが重要です。
もし口座が凍結されてしまったら、「預貯金仮払い制度」を利用する方法もあります。
預貯金仮払い制度は、遺産分割協議の前でも法定相続人が預貯金を出金できる制度です。
なお、出金できる金額には上限があり、公的な書類も合わせて必要なので、すぐには引き出せないかもしれません。
また、制度を利用することで、相続放棄ができなくなる可能性もあるため、その点はご留意ください。
葬儀費用の負担先
法律上の決まりはありませんが、一般的に、葬儀費用は喪主が負担します。
喪主を決める際に優先される順序は、故人の配偶者、または血縁関係の近い長男、次男以降の男子、長女、長女以降の女子の順となっています。
これは、喪主は故人と縁の深い人が務めるとされているためです。
ただし、該当者が高齢の場合や体調が悪い場合など、喪主を務めることが困難な状況では、この限りではありません。
喪主の年齢や経済状況などに合わせて、親族で分担するなど、協力して葬儀費用を出し合うケースもあります。
故人が「葬儀の費用は自分で用意する」とお考えの方であったら、「互助会」に入会しているかもしれません。
互助会は、冠婚葬祭の行事に備えて、お金を積み立てていき、契約額に応じたサービスが受けられるシステムです。
互助会での積立金を、葬儀の支払いに充てることができるため、故人が生前契約を結んでいないかを確認しておきましょう。
【関連記事】葬儀費用のケンカを防止！ トラブルを避ける方法とは
葬儀費用が支払えない場合
葬儀費用がどうしても払えない場合、故人が生活保護受給者で遺産がなく、次の条件のいずれかに当てはまれば、「葬祭扶助制度」を利用することが可能です。
【葬祭扶助制度を利用するための条件】
- ・喪主が生活保護を受けるほど、困窮していること
- ・扶養義務者がおらず、遺族以外の方が葬儀を手配すること
条件を満たせば、自己負担なしで火葬のみの「直葬」を行うことができます。
なお葬儀の前に、住民票がある自治体の福祉事務所に申請が必要で、葬儀後に申請しても適用されない場合があるため、ご注意ください。
葬儀費用を分割払いできる？
昨今では、葬儀費用の分割払いを受け付けている葬儀社が、増加傾向にあります。
かつては現金の一括払いが主流であったことを顧みると、一度に多額の現金を用意する必要がなくなり、喪主の経済的な負担軽減が可能になったといえます。
ただし、すべての葬儀社が分割払いに対応しているというわけではありません。
分割払いを希望する場合、事前に利用する葬儀社に対応可否をご確認ください。
支払方法は、クレジットカードの分割払いや、葬儀費用に限定した「葬儀ローン」の利用などが挙げられます。
ただし、分割払いとローンのいずれも手数料がかかるため、支払う合計金額は一括払いよりも多くなります。
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葬儀費用を準備するための保険選び
葬儀にはまとまったお金が必要ですが、そのお金を前もって用意するのは難しいですよね。
葬儀費用の支払いで慌てないためにも、生前から「生命保険」に加入して、準備しておくのも一案です。
葬儀費用の準備には、生命保険のなかでも、「終身保険」への加入が適しています。
終身保険は、その名の通り、加入してから一生涯にわたって、死亡保障と高度障害補償が得られる保険です。
解約しない限り保障が続き、被保険者が死亡時や高度障害状態に陥った際に、保険金が支払われます。
受取人が請求すると、すぐにお金を受け取れるため、葬儀費用としての利用が叶うというわけです。
また、生命保険から受け取れる保険金は、「受取人固有の財産」と見なされ、遺産分割協議の対象にはなりません。
このように、終身保険の保険金は、葬儀費用に速やかに充てることができ、もしもの場合の備えになってくれます。
葬儀代の平均は地域や葬儀形式によって異なる。適切な葬儀形式を選んで、悔いのない葬儀を
本記事では、葬儀にかかる平均費用を、葬儀形式ごとの相場とともに紹介しました。
第5回お葬式に関する全国調査によると、葬儀にかかる総額は平均110万7,000円とわかりました。
葬儀一式の費用や、飲食接待費なども含まれているものの、実際の費用は、地域や葬儀形式、会葬者の人数によって変動します。
葬儀費用を抑えたい場合は、葬儀の規模をワンランク落とし、複数の葬儀社から見積もりをとりましょう。
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