葬儀は、故人を偲ぶための大切な場であるからこそ、葬儀社選びでは失敗したくないですよね。
良い葬儀社と巡り合うためには、ポイントを押さえて業者探しを進めることが大切です。
この記事では、葬儀社選びのポイントを中心に、避けたいトラブルの事例もあわせて紹介します。
後悔のない葬儀を執り行うためにも、最後までお読みください。
葬儀社の種類
葬儀社とひと口にいっても、その形態は実にさまざまです。
始めに、葬儀社の種類を4つ紹介します。
それぞれ特徴が異なるので、ご状況や故人のご意向を踏まえながら、お選びください。
種類①葬儀専門事業者
全国には、葬儀を生業とする葬儀専門業者が数多く存在します。
地域密着型の小規模なものから、テレビCMで目にするような大手企業まで、その規模は大小さまざまです。
選択肢が豊富なため、地域独自の習わしや故人の要望に合わせた、柔軟で行き届いたサービスを期待できます。
その一方で、各葬儀専門業者が提供するサービス内容には少なからず違いがあるため、入念な比較検討を経て、業者を選ぶ必要があります。
種類②冠婚葬祭互助会
“冠婚葬祭互助（ごじょ）会”は会員制の葬儀サービスを提供する業者であり、毎月一定額の支払いを続けることで、各種割引サービスを受けられるのが特徴です。また、冠婚葬祭のみならず、互助会が提携する飲食店において、飲食代の割引を受けられるという利点もあります。
一方で、積立金のみで受けられるサービスは最低限であり、葬儀の内容を充実させたいのであれば、高額なオプションを付加しなければならないケースも少なくありません。
くわえて、万が一冠婚葬祭互助会が経営破綻した場合、法律で返金が保障されているのは積立金の50％まで、すなわち半額は元に戻ってこないというリスクもあります。
しかし、かわかみ葬祭の互助会の場合は上記リスクも補填できます。詳しくは下記のページをご確認ください。
種類③JA・生協系事業者
農協組合であるJAや、生協系の事業者も葬儀のサービスを提供しています。
事業者側で会館を保有しているか、葬儀社と提携しているかなどの細かな違いはあるものの、いずれの場合も地域に根差し、利用者に寄り添ったサービスを受けられるのが利点です。
なお、地域や提携する葬儀社の違いなどによってサービス内容は大きく異なるので、この点には留意が必要です。
種類④葬儀の仲介業者
インターネット上で葬儀を仲介している業者に依頼することでも、利用者は葬儀のサービスを受けることが可能です。
同事業者が直接サービスを提供するわけではありませんが、全国の葬儀社と提携しており、パッケージ化された複数のプランが用意されています。
インターネット仲介サービス事業者の特性上、最終的に依頼する葬儀社のサービスの質に左右されるため、そのクオリティにバラつきがあるのは難点です。
また、依頼する葬儀社が確定したのちは、それぞれの葬儀社へと対応が引き継がれます。
そのため、依頼から葬儀当日まで「一貫したサービスを受けられていない」と感じられるケースもあるかもしれません。
インターネット上の葬儀を注文する前には下記記事をご覧ください。
【関連記事】ネットで葬儀を注文する前に
良い葬儀社を選ぶために確認しておきたいポイント
ここからは、実際に葬儀社を選ぶ際に大切な観点を紹介します。
納得のいく葬儀を執り行うためにも、ここで紹介する6つの項目をご確認のうえ、葬儀社選びにお役立てください。
ポイント➀サービス内容
先述した通り、ひと口に葬儀社といっても、そのサービス内容は業者によって大きな違いがあります。
そのため、どのようなサービスが受けられるのかという点は、よく確認しておきましょう。
特に故人、およびご家族が特定の宗教を信仰している場合は、その宗教・宗派に則った式に対応している葬儀社を選ぶことが肝心です。
対応や費用面が良かったとしても、故人が希望する宗教・宗派での葬儀を実施できなければ意味がありません。
また、葬儀の形式についても同様です。
1日ですべての工程を終えるものから、数日かけるものまで、葬儀の形式は多種多様であるため、希望する形式で執り行えるのかもあわせて確認が必要になります。
なお、これらのサービスを比較検討する際は、パンフレット等の写真を見つつ、時間的余裕があれば会場の下見も経ながら進めることが大切です。
ご遺体を納める棺や霊柩車選びに際して、写真や実物を見ないで進めてしまうと、「イメージと違った」といったような事態にもなりかねません。
無用なトラブルを避けるためにも、項目の詳細は念入りに確認してください。
親族内でしっかりと話し合いつつ、後悔のないようにプラン・サービスをお選びください。
ポイント②費用面
候補となる葬儀社が複数社見つかったら、続いて費用面を比較します。
一般的に、葬儀においては以下の費用がかかります。
【葬儀の費用項目】
- 葬儀一式（基本プラン）
- 車両費用
- 斎場使用料
- 飲食費用
- 返礼品費用
- お布施(寺院費用)
- 心付け・雑費
わかりやすい見積もり、明朗な会計が提示されるかどうかは、葬儀社を選ぶ際の重要な基準です。
費用項目は、金額とサービス内容のバランスを見比べつつ慎重に比較検討しましょう。
見積もりの項目が大雑把で、費用の根拠がわかりにくいものや、反対に複雑なプランで利用者が理解しづらい内容を意図的に提示してくる業者には注意が必要です。
また、残念なことに、葬儀社のなかには必要な項目を敢えて見積もりに含まず、あとからオプションとして付加させることで、高額な追加料金を請求する業者がいるのも事実です。
明瞭な見積書を提示する葬儀社を選んだうえで、もし不明点がある場合は担当者への確認も怠らないようにしてください。
質問に対する回答が明確で、納得のいくものかどうかも、業者選びの検討材料となります。
ポイント③スタッフの対応
担当者の対応にも、注目してみましょう。
いくらサービスが充実していようとも、利用者に寄り添う姿勢がないのであれば、決して良い葬儀社とはいえません。
担当者の説明や、質問に対する回答のわかりやすさやなどの点は、最低限の基準といってもよいでしょう。
真摯な対応はもちろんのこと、それだけではなく、ご家族の意向を汲んだ提案があるかどうかも、判断する際の材料になります。
パッケージ化されたサービスを提案するばかりでは、どうしても利用者の意向やニーズに沿いきれない部分が出てくるものです。
もし、定型化された説明だけではなく、利用者の立場に立った提案があるのであれば、故人やご家族の気持ちに寄り添ってくれる、信頼できる葬儀社と考えてよいでしょう。
意向やニーズを汲み取った対応や提案は、ご家族の話に真摯に耳を傾け、寄り添うからこそできるものなのです。
ポイント④支払い期日
葬儀の終了後、費用の支払い期日までに余裕があるプランは、ご家族にとってはありがたいものです。
かつては、葬儀が終わったのち、当日に費用を支払うのが主流でしたが、現在は後日払いを採用する業者も増えてきています。
ただでさえ、時間的、精神的にも大変な状況ですから、葬儀後、支払いまでに1週間程度の猶予がある業者を選ぶだけで、心の余裕をもてます。
ポイント⑤葬場・火葬場の規模や立地
どのような斎場、火葬場の施設を利用できるのかも確認しておきたいところです。
葬儀社の多くはこれらの施設と提携していますが、提携先によって、規模や設備、費用面で差があります。
また、移動時のことを考慮して、施設の立地も考える必要があるため、条件に合う斎場、火葬場が利用できるか否かも念入りにチェックしなければなりません。
ポイント⑥評判・実績
葬儀社の評判も、忘れずに確認しておきましょう。
Webサイトや口コミサイトなどに、実績や利用者の声が掲示されているのであれば、最終確認としてチェックしておきたいところです。
もし、このような情報が見当たらない場合は、親戚や地元の知人に、懇意にしている葬儀社がないかどうかを聞いてみるのも一案です。
葬儀社を選ぶタイミングと対応
余裕をもって葬儀社選びを行うためにも、業者は早めに探したいところですが、ご状況によってはそれが叶わないこともあるでしょう。
葬儀社選びを始めるタイミングが違えば、とるべき対応も異なるので注意が必要です。
続いては、葬儀社を選ぶタイミング別に、必要なアクションをお伝えします。
タイミング①生前に選ぶ場合
ひと昔前までは、生前に葬儀社を決めておくことは縁起が悪いとされ、一般的に行われてきませんでした。
しかし現在では、生前に本人が自ら葬儀社を選ぶことも一般的になってきています。
生前に選ぶことで、時間的、精神的余裕をもって冷静にプランを検討しやすくなるという利点があります。
これによって、葬儀社と本人、ご家族間でのすれ違いを減らすことが可能になるわけです。
近年では、生前に申し込みを行うことで、葬儀にかかる費用の値引きを受けられるケースも増えてきています。
タイミング②病院で亡くなった場合
故人が医療機関や、施設で亡くなられた場合、ご遺体の安置場所を決めたうえで、すみやかに搬出・搬送する必要があります。
この際、ご遺体の搬出前と搬出後のいずれかのタイミングで葬儀社を選ぶこととなります。
特に前者の場合は、時間的・精神的余裕がないなかでの業者探しとなるため、ご家族の心労に拍車をかけてしまいがちです。
なお、このようなケースにおいては、施設側から提携している葬儀社を紹介されることがありますが、必ずしも、最後のまでその葬儀社にお願いしなければならないわけではありませんので、搬送や打合せ内容によっては、別の葬儀社へ依頼をすることもできるという点は抑えておいてください。
タイミング③自宅で亡くなった場合
故人を自宅で看取った場合は、かかりつけの医師から死亡診断書を発行してもらい、その後、葬儀社選びを経て、葬儀の手はずを整えます。
病院や施設で亡くなった場合と比べると、比較的余裕をもって葬儀社を選ぶことができます。
【関連記事】家族が自宅で死亡したらどうする？適切な対応の手順を解説
葬儀社に関するトラブル事例
最後に、葬儀社の利用に際して起こりうるトラブルを、実例をもとに紹介します。
葬儀を滞りなく執り行うためにも、あらかじめ注意すべき点を押さえ、無用なトラブルを避けましょう。
注意点①見積もりと請求書の金額が違った
“見積もりと請求書の金額が異なる”というトラブルは、葬儀社を利用するうえで頻繁に起こるものの一つです。
このようなトラブルが発生する背景には、“変動費”が含まれるという葬儀の性質があります。
変動費とは、飲食費や香典返しをはじめとする、実際に葬儀を終えてからでないと金額が確定しない、不確定要素の多い費用項目のことです。
通常は、打ち合わせ時に葬儀社より、変動費についての説明がなされます。
しかし、説明が不十分であったり、ご家族側になにかと余裕がなかったりとすれ違いが発生することも少なくありません。
特に、故人の逝去から葬儀までに時間的余裕がなく、打ち合わせ時間を十分に確保できていないケースで、このようなすれ違い、齟齬が発生しがちです。
結果、葬儀後に「見積もりと請求書の額が違う！」となってしまうわけです。
注意点②契約内容とサービス内容が異なった
契約時の内容と、実際に受けられたサービスに乖離があるというトラブルも散見されます。
こちらも先述した金額面でのトラブルと同様、コミュニケーションのすれ違いが原因となっているケースが大半です。
サービス内容に関しては、口頭で入念に確認することはもちろん、資料を請求のうえ、しっかりと目を通しておくことが欠かせません。
注意点③格安の葬儀プランに必要な項目が含まれていなかった
格安の葬儀プランを選択した際、必要な項目が含まれておらず、後々追加することとなってしまうケースも少なくありません。
具体例としては、会食の代金が含まれていなかったり、故人との対面時間が十分に設けられていなかったりするなどが挙げられます。
慌てた利用者がプランを変更すれば、高額な追加料金を請求されることとなってしまいます。
安さを謳ったプランの提案を受けた（もしくはご遺族が選択をされた）際は、特に、必要な項目が網羅されているかどうかを、念入りに確認しましょう。
注意点④葬儀の内容について親戚から苦情が出た
葬儀社には問題がなくとも、葬儀を執り行う当事者間でトラブルが発生する場合もあります。
故郷を離れて久しい場合など、葬儀にまつわる地域の慣習や形式を熟知していないケースもあることでしょう。
そのような際には、葬儀の内容について親戚からクレームが出る場合もあります。
また、費用やプランについて、親族のあいだで十分に話し合いができていない場合なども同様に、もめごとの火種となります。
葬儀の打ち合わせを進める際は、葬儀社のみならず、故人の近親者も交えてしっかりと話し合いながら進めることが肝要です。
葬儀社は費用や葬儀の形式を考慮しながら慎重に選びましょう
今回は、葬儀社を選ぶ際のポイントを中心に紹介しました。
葬儀社選びの際は、「見積書の内容が明確か」「真摯な対応か」などの点を見極めながら選定を進めましょう。
また、生前に業者選びを始められれば、本人やご家族の意向を反映させつつ、余裕をもって検討できます。
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